デジタルトランスフォーメーション

読み方、または別称:Digital Transformation、DX、デジタル変革

デジタルトランスフォーメーション(Digital transformation:DX)とは、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という考え方のこと。この考え方は、2004年、スウェーデンのエリック・ストルターマン教授が初めて提唱したといわれる。

経済産業省が2018年12月に発表した「DX推進ガイドライン」の中では、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義される。

モバイルやクラウドといったテクノロジーが台頭し、今までとは比べものにならないほどの大量のデータを収集、蓄積、分析することが可能になった。AIやIoTといったデジタルテクノロジーを駆使して、膨大なデータから知見を導くことは、以前に比べて容易になっている。

DXとは、単なる新規ビジネスの創出や改善、効率化のための取り組みではなく、AIやIoTといったデジタル技術を駆使することで、組織やビジネスプロセス、企業文化や企業風土といった経営のあり方までを変革することである。

その結果、たとえば、製品づくりを行う製造業が、製品(モノ)から収集したデータを活用し、稼働状況に関するデータから新たな保守サービスを展開するようビジネスモデルを転換したり、これまで小売事業を手がけていた企業が新たに金融サービスに参入するなど、既存の業界の壁が崩壊したり、あるいはシェアリングサービスの普及に代表されるような、モノの「所有」から必要なときに「利用」する社会に移行したりするなど、産業構造や社会の仕組み、価値観が変革していくことが考えられる。

よくDXというと、デジタル技術やデータを活用し、新たな製品やサービスを開発したり、あるいは現行の業務の生産性を向上し、効率性を改善したりする取り組みだと捉えられることがあるが、デジタル技術を活用した既存の製品やサービス、あるいは現行の業務プロセスの効率化や最適化は「デジタライゼーション(Digitalization)」と呼ばれ、DXとは明確に異なる。

企業にとってのDXとはまさに、経営の「変革」を意味する。そのための取り組みは「デジタルジャーニー」と表現されるように、一朝一夕で成し遂げられるものではない。企業は、DXの目的地であるところの変革の全体像を描き、自社が向かうべき方向について全従業員の認識を共有させることが求められる。

なお、経済産業省が2018年9月に公開した「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」では、いわゆる「2025年の崖」と呼ばれるシナリオが提唱され、大きな注目を集めた。

これによると、多くの経営者はDXの必要性を理解しているものの、複雑化、ブラックボックス化した既存のITシステムの保守、運用に多くの経営リソースをとられ、またIT人材不足などもあいまってDXに挫折。競争力を失った結果、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性があるというものだ。

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